不動産を購入する流れは？販売形態や注意点などを解説

不動産を購入する場合、具体的にどのような工程を踏む必要があるのか、イメージできない方は少なくありません。
今回は家や土地などを求めている方に向けて、具体的な購入の流れを解説します。
販売形態や取引時の注意点にも触れているので、今後の参考にしてみてください。

不動産の販売形態とは

不動産にはいくつかの販売形態があります。
以下で詳しく見てみましょう。

販売形態は主に2種類

土地や建物の販売形態は、主に2種類あります。
1つは売主から直接購入する、売主物件です。
売主物件の場合、個人同士の売買をイメージしてしまいがちですが、個人同士が物件を売買するケースはありません。
そのため、多くの場合は業者が売主であり、個人が買主となる事例です。
もう1つは仲介物件です。
仲介物件はその名のとおり、業者が仲介する形で売買取引がおこなわれます。
一般的に不動産購入でイメージされるのは、こちらの販売形態となるでしょう。

メリットとデメリットが異なる

売主物件と仲介物件では、メリットとデメリットが異なります。
まず、売主物件の場合は仲介業者による介入がないため、仲介手数料がかかりません。
仲介手数料による費用負担を軽減できるため、少しでも出費を抑えたい方から喜ばれています。
また、スムーズにやり取りできる点もメリットとして挙げられます。
通常は売主と買主がやり取りする際に、業者を仲介しなくてはなりません。
しかし、基本的に直接連絡ができる仕組みになっているため、報連相にスピード感があります。
しかし、業者によるサポートを受けられないため、基本的に自分一人で購入作業をこなさなくてはなりません。
たとえば物件探しで業者からのアドバイスや提案を受けられないため、自分で気になる物件を探す必要があります。
また、契約手続きもバックアップしてもらえません。
これらについても自分でリサーチし、手続きを進める必要があります。
仲介物件のメリットは、業者が仲介に入るため、手続きが簡単になる点です。
金融機関での手続きも業者がフォローしてくれるので、ややこしい工程に悩まされる心配はないでしょう。
もちろん価格交渉も専門家が代行してくれるため、うまくいけば理想的な形の売買契約を結べます。
ただし、仲介手数料が発生するデメリットがあります。
仲介手数料は、物件価格の3％に、6万円と消費税をプラスした金額です。
そのため、仮に4,000万円の物件を買った場合、約140万円の仲介手数料がかかります。
こうして計算してみると、仲介手数料は決して安い金額ではありません。

不動産を購入する流れ

土地や建物などを買う場合、どのような流れになるのでしょうか。
以下で具体的な工程を解説します。

条件を明確にする

流れとして、まずは土地や建物などの希望条件を考えましょう。
どちらも共通している項目として、価格が挙げられます。
いくらまでの予算があるのかに応じて、希望価格を考えましょう。
また、建物の場合は間取りや築年数、土地の場合は周辺環境や立地などを考えなくてはなりません。
希望条件が明確に決まっていないと、販売されている物件情報を見ても購入を決断できなくなります。
ある程度の条件が決まっていれば、その内容に合わせて情報を絞り込めるため、すぐに取引に入れるでしょう。
リサーチしてみると、全国各地にさまざまな物件が存在します。
そのため、条件が決まっていない状態で調べても、なかなかピンとくる物件と出会えないのです。

住宅ローンの事前審査を受ける

気になる物件に申し込んだら、住宅ローンの事前審査を受けましょう。
事前審査は正式にローンを組むのではなく、その前段階の簡易審査が受けられる仕組みです。
そもそも住宅ローンを借りられるのか、借りられる金額はいくらかなどを調べられます。
また、事前審査は早い場合即日で結果が出ます。
しかも必要最低限の情報だけで調べられるため、とても簡単です。
物件を購入したいものの、ローンを組めるのか心配な場合は、必ず事前審査を受けておきましょう。

契約内容の確認をする

契約内容の確認は、宅地建物取引士が対面で対応する仕組みです。
専門家の元で契約内容が確認されるため、信頼と安心を感じられます。
説明される内容としては、登記事項証明書に記載されている項目や、住宅の規制・制度についてなどです。
多くの場合は書類に記載されている内容を読み進める程度ですが、いずれも大切な内容なのでしっかり耳を傾けましょう。
また、不明点があれば必ず質問するのも大切です。
金額や支払日が異なっていないか、物件情報に誤りはないかなどもチェックしましょう。

不動産購入時の注意点とは

家や土地を購入した場合、以下の注意点を意識しましょう。
トラブルを避けるために大切なポイントなので、覚えておいてください。

資金計画を立てておく

物件を購入する前に、資金計画を立てておきましょう。
資金計画が不透明なまま契約してしまうと、後々の生活が苦しくなる場合があります。
また、最悪の場合は契約したローンの支払いができず、延滞により自己破産をしたり、結果的に物件を売却する事態になります。
当然ながら支払いができないと、信用情報に傷がついてしまうため、最悪の事態だけは避けなくてはなりません。
資金計画を立てるためには、まず購入にかかる費用を計算しましょう。
また、ローンを組む場合は、毎月問題なく支払えるのかを考えてください。
現在は問題なくても、もしかすると将来的にリストラや病気など不測の事態が起こり、収入が減る可能性もあります。
このような事態になった場合も、生活を続けられるかをシミュレーションするのがおすすめです。
シミュレーションの結果問題がなければ、購入を決断しても問題ないでしょう。
また、資金計画が途中で台無しにならないよう、お金の管理をしっかりおこなうのも大切です。
予算内で各種コストを抑えられるように注意しましょう。

災害対策をする

日本は地震や水害など、さまざまな災害が起こるリスクがあります。
自然による影響のため、どのエリアでも多少のリスクがあり避けるのは不可能です。
そのため、万が一の事態が起こっても身を守れるよう、災害対策をおこないましょう。
具体的には、ハザードマップを確認するのがおすすめです。ハザードマップは、自然災害が起こった際のリスクが高いエリアを示した地図です。
地震や津波など、自然災害の種類に応じて地図が示されています。
ハザードマップを見れば、どのエリアが何のリスクが高いのかを把握できます。
物件の購入をするなら、ハザードマップ上で災害リスクが低いエリアを中心に探すのがおすすめです。
もちろんどのエリアでも何かしらのリスクはありますが、なかには比較的安全な場所もあります。
確認が不十分だと、災害による危険度が高い場所の不動産を購入してしまい、万が一の事態に後悔するかもしれません。
災害はいつ起こるか予測ができないからこそ、万全を期すのが大切です。
ハザードマップはポータルサイトで確認できるので、スマートフォンやパソコンから簡単に調べられます。
物件情報をチェックすると同時に、ポータルサイトも一緒に閲覧するといいでしょう。
また、ハザードマップの情報は更新される場合もあるため、定期的にチェックするのがおすすめです。

まとめ

不動産には2種類の販売形態がありますが、購入の流れは基本的に同じです。
また、注意点も「資金計画を立てる」「ハザードマップを確認する」の2点が共通しているため、家や土地を買う際は忘れないようにしてください。